旅立つにあたり、準備の内容をかんたんに記載しました。
１ パスポート
２ カルネ
３ VISA
４ 登録証書
５ 国際ナンバープレート
６ 海外旅行保険
７ 国際免許証
８ 予防接種
９ シッピング（海上輸送）
10 税金の対応について
１ パスポート
10年間有効なパスポート（20歳以上）で都道府県収入証紙2,000円、収入印紙14,000円で合計16,000円です。
５年間有効なパスポート（20歳以上）で都道府県収入証紙2,000円、収入印紙9,000円で合計11,000円です。
最寄りパスポートセンターで取得です。申請から１週間程度で発行
２ カルネ
バイクで海外を走ることは島国の日本と違い、必ず国境があります。越境するたびに輸出入を繰り返すことになります。
バイクを輸出する際に、カルネを使用することで輸入関税の納入が免除になります。ただし、1年以内にバイクと共に日本に戻ってくることが条件です。
カルネは中東やアフリカの多くの国で必要となります。北米、南米は必要ないようです。（僕も使用しませんでした）
カルネはJAFが発給しており、使用後はJAFへ返却します。以前、申請したときよりもかなり厳格化していました。色々とトラブルが多いとのことで、JAF側も慎重な様子で、2ヶ月ほど申請から発行までかかります。
以下、カルネ申請時に必要な書類
登録証書のコピー
車検証のコピー
カルネ名義人の印鑑証明
保証人の印鑑証明
カルネ発行申請書
車両に関する記載
誓約書
スペアパーツ・パーソナルリスト
カルネ保険申請書
旅行計画表
旅行ルート地図
３ VISA
日本出発前に取得したvisaはアンゴラ・インドの2か国とEvisaが数ヶ国で、インド、アンゴラは取りずらい国で他国での取得ができても、居住民に限定するところもあるので、国内で取得したほうが効率的かと思う。
世界最強のパスポートと言われている日本でも、アフリカではほとんどがVISA申請が必要となる。特に中央、西アフリカについては電子VISAはなく、大使館申請が多いので厄介である。
４ 登録証書
登録証書は国際車検証のようなもので、登録書有効期間中に車検が切れると
登録書が発行されません。必ず車検が1年以上残っていることが必要です。
車両ナンバーを管轄する運輸局にて申請が可能で、即日発行です。
有効期限は1年間で、発行手数料は無料です。
5 国際ナンバー
カルネを作成後にJAFからナンバーを申し込む製作会社を紹介してもらえます。小松自動車工業株式会社（二輪車の作成料金2,７00円）に依頼する
6 海外旅行保険
旅行が特殊なため、該当の保険が見当たらず、ネットで調べた金子秀人保険事務所にて東京海上旅行傷害保険に加入しました。
海外での事故は10割負担で金額も大きいので入っていると安心です。
もちろん搭乗中の事故もカバーしていますが、バイク盗難は携行品特約でも該当しません。
ちなみに東京海上保険は2023年7月から大幅な値上げするそうです。
https://www.kaneko-sompo.jp/tmn_kojin.pdf
7 国際免許証
海外で自動車等を運転するのに必要となります。
ただ、ジュネーブ条約に締結している国が対象なので、必要性？
免許ネタに色々と言ってくる、警察官が何人かいましたが、僕の場合は偶然にもスペイン語ページが紛失していて、「これで問題ない」言い張ってかわしていました。
発行手数料は2,350円で有効期間は発給から1年間です。管轄の運転免許センターで取得すれば、即日発行です。
8 予防接種
訪問国によって必要なものが異なるので、ドクタ―とよく相談してください。
アフリカについては入国時に黄熱病の提示を求められる国があるので、必須です。
バイクで走行していると犬が縄張りに侵入したと思い、良く追いかけられましたので、狂犬病も必要かと思う。
また、1度の注射で1万円近くするものもあるので、高い出費です。
9 シッピング（海上輸送）
シッピング（海上輸送）が一番の難関でした。まず、カルネを申請するにあたり、シッピングが決まっているか聞かれます。決まっていないとJAFでは申請を進めていない様子です。ここで諦めてしまう人も多いようですが、うまくフォワーダー（通関業者）が見つかっても、フォワーダーのスキルによって全体の進捗が左右されるようです。僕を担当したAさんは経験もあり適切なアドバイスを頂きスムーズ進んだように思います。
本当に感謝です。
10 税金の対応について
税金環境は人により様々ですので、僕の環境での内容を記載しています。また、市町村により、やり方が若干違う場合もありますので、必ず確認が必要かと思います。
厚生年金や社保に加入している場合は、退職と共にひもづけが切れるので、国保や年金に切り替わるそうです。退職日から出国まで期間がある場合は、その間に国保や年金を再度加入義務が発生します。長期旅行の場合は住民票を抹消することで、加入義務が免除されるようなので、必ず出発前に転出届を出す必要があります。
住民税もかなりの重税です。できれば払いたくないものですが、基本的に税額策定は前年度分の所得に対して課税されるものなので、支払い義務は必ず発生します。そのため「納税管理人」を選任して、その人が代わりに納税（普通徴収）することになります。一般的には同居家族が多いようです。僕の場合は、奥さんにお願いしました。
住民税の場合は年始の1月1日に住民票がなければ、翌年の住民税は発生しないので、僕の場合は2024年6月からの支払い義務はなくなる。その場合も転出届は必須です。
固定資産税は住宅等がある場合は必ず発生します。納税管理人に納付書が届きます。
所得税は基本的には労働収入や不動産等の収入がなければ、確定申告で０申告をすればよいとのことでした、ただ、絶対に申告が必要かは微妙な感じでした。
あくまで参考程度で考えていただき、各市町村に確認ください。